独自の高度分析で、
エンゲージメントと
企業価値を最大化する

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「高度分析」で
得られた結果が、
より確かな意思決定を
支援します

  1. 1既存のエンゲージメント調査データの客観的な深掘り分析
  2. 2多くの組織が「見つけられてない」「言語化できていない」と感じる課題
  3. 3成果指標達成のボトルネックとなっているエンゲージメント因子
  4. 4エンゲージメント低下を招いている真因
  5. 5エンゲージメント調査データとその他のデータを組み合わせた、より精度の高い組織分析
  6. 6取り組んだ施策がどれだけエンゲージメント向上に寄与しているか効果検証

人的資本経営支援
ソリューション
coval(コバル)

貴社内にあるエンゲージメントサーベイデータを使い、
独自のエンゲージメントサイクルと向上ポイントを提案。
人的資本経営を支える、高度分析サービスです。

伊藤版エンゲージメント分析モデル

持続的な価値創造につながるエンゲージメントKGIを定め、そこに対してどのような「因子」が影響しているかをモデル図化したもの。人的資本経営の第一人者である伊藤邦雄氏監修。

【特別対談】明治グループ×伊藤邦雄教授 明治ROESG®経営推進とエンゲージメント向上モデル

covalでできること

従来の分析との違い

covalは、従来のスコア比較中心のエンゲージメント分析に対し、「なぜそうなっているのか」「どこを改善すればよいのか」を明らかにする高度分析サービスです。経営層・現場が共通言語で議論できるよう、意思決定につながる分析を実現します。

SCROLL

Before 従来の分析

上司との関係に不満が多い

→ 管理職研修を実施

働き方に関する設問の
スコアが低かった

→ テレワーク制度を拡充

理念共感スコアが低い

→ 経営理念の浸透施策を強化

After covalでの再分析

不満を示していた層は、仕事への関心や期待も低く、実は「評価が不透明」「キャリアの見通しが立たない」ことが不満の本質だった。

上司との関係性ではなく、「キャリア面談の設計」「評価制度の明確化」が改善インパクト大

働き方に不満を感じていたのは、成果主義にストレスを感じている一部の層。
やる気のある社員にとっては柔軟性よりも「成果に対する適切な報酬」が重要だった。

働き方制度の拡充より、「インセンティブ設計の見直し」が優先すべき課題

理念に共感していないと答えた層は、業務理解や関与が薄い傾向にあり、理念を自分の業務や役割にどう結び付ければよいのかが見えていない状態にあった

上司からの説明や対話の機会を通じた、理念度業務の接続が重要

他サービスとの違い

coval 調査サービスA 調査サービスB

調査・分析システムの
有無

まる

高機能な調査システム。
分析結果のカスタマイズも可能。

さんかく

システム契約プランもあり。

まる

多言語・グローバル対応のクラウドシステム。ダッシュボードあり。

調査設計の柔軟性

まる

完全カスタマイズ可能。
設問設計から支援。

さんかく

一部カスタマイズ可。基本は標準フォーマット。

さんかく

世界標準の設問テンプレート中心。
柔軟性は限定的。

データのかけ合わせ

にじゅうまる

人事データ・財務データなどとの連携・分析に強みあり。

ばつ

不可

ばつ

不可

重要深掘り分析の
有無

にじゅうまる

エンゲージメントと経営指標のかけ合わせ、言語解析、社員ペルソナ分析など多様な分析に対応。

さんかく

基本集計の提携レポートが基本。それ以外はオプション料金

ばつ

指標のトラッキング中心。詳細な分析には非対応。

他社比較

ばつ

自社内での相対比較のみ。伊藤版エンゲージメント分析モデルについては、企業比較を実装予定。

まる

豊富な企業データベースによる偏差値比較に強み。

にじゅうまる

世界的な業界別ベンチマークに対応。

※本内容は弊社調べとなります。

エンゲージメント向上のサイクル

エンゲージメントを向上させるために、以下のサイクルを継続的に回していくことが重要です。私たちは単年の取り組みではなく、改善サイクル全体や時系列での活動が、組織文化や経営課題と接続されるよう、中長期で伴走する形でのサポートをいたします。
また財務情報や人事情報とも掛け合わせて要因を分析することで、より多角的な視点からの分析も可能です。

SCROLL

企業価値向上のための
サークル外活動(=探求活動)

・エンゲージメント成果の追求
(アウトカムとの関係性)
・施策プロセスの効果検証
(プロセスの最適化)

導入までのステップ

新たに調査を行うことは不要。covalは会社内にある保有データを分析・活用します。

1. 目的の確認

プロジェクトのゴール、または会社にとってのエンゲージメント向上の位置づけなど、分析設計と合わせて目的を明確化します。

2. 保有データの確認

エンゲージメントデータが主になります。その他の人的資本に関するデータ(残業時間や在宅勤務率などの労務情報、価値観データなど)と、また組織別業績データなどを組み合わせることも可能です。

3. 分析のご提案

現在お持ちのデータでの分析内容をご提案。covalを通じて、何が見えてくるのかをご説明します。

導入企業様からも様々な声をいただいています

voice

「従来のエンゲージメント調査からは見えなかった課題が見えるように。どこに焦点を当てて改善すべきかが明確になり、納得感のある施策立案が可能になりました」
(人事・食品流通)

voice

「なんとなく感じていた課題が言語化されました。役員への提案資料作りに、調査結果が大いに役立っています
(CHRO・精密機械製造)

voice

「新規調査が不要で、既存のエンゲージメントデータを活用して効率的に組織課題を分析できるため、手間とコストを削減しつつ、質の高い結果が得られました」
(経営企画・通販)

voice

「既存の調査データと財務関連のデータを掛け合わせて調査ができるのが新しい。思わぬところに課題がありました」
(役員・食品メーカー)

SCROLL

必要なのは、過去に実施したエンゲージメント調査データのみ。
その他のデータと組み合わせて分析も可能です。

covalの大きな特長は新規の調査が不要なこと。過去のエンゲージメント調査データを用いて解析ができるため、新規調査のコスト・費用を抑えることができます。 ※その他のデータ(財務データ、MBOデータ、労務データ等とかけ合わせることも可能です。)

同じ調査データでも、結果が変わります。
その他のデータと組み合わせて分析も可能です。

多変量解析などをもとにした、独自のアルゴリズムで結果を算出。
同じ調査データを用いても、covalの解析結果では、それまでと違う結果が出ることが多々あります。本質的な課題を見つけ出すことで、各階層や部署において「何を優先的に改善するべきか」深堀りしていきます。

分析方法が違うから、課題と打ち手の「解像度」が変わります。

point1全社傾向の把握

深掘り分析をすることで、組織風土や個々人の潜在的な認知を把握。得られたデータより、組織の今後の予測も可能です。

point2組織等属性別の把握

全社で施策を打つべきか、部署ごとに解決すべきか。優先順位をつけられるようになり、対象が明確になります。

point3かけ合わせでの把握

蓄積されたデータの統合を実施。様々なデータを掛け合わせることで、次に打つべき施策のヒントが得られます。

さらに!エンゲージメントデータ+1 で、
より精度の高い解析が可能

お客様が直面する人事課題に合わせ、様々なデータの組合せて解析が可能。各部門にあるデータを繋げて解析することで、問題を立体的に解析し、「大量データ×高度解析×短納期×低価格」のアプローチを実現します。

coval独自の
アプローチ

従来の人的データ分析では、主に「平均値の算出」や「属性ごとの差分分析」、「部門や年代などによるクロス集計」といった、比較的シンプルな手法が用いられてきました。これらは全体の傾向を捉えるには有効ですが、複雑な因果関係や隠れた相関性の発見には限界があります。

一方、covalの分析は、統計学・言語解析などの専門家チームによって支えられた高度なアプローチを採用しています。自社開発の分析システムを活用し、多変量解析などの手法を用いて、「人的資本と業績の関係」や「見えにくい組織のボトルネック」「離職リスクの予兆」など、従来の手法では捉えきれなかった深層の構造を明らかにします。

フレームワークの分析と監修

伊藤邦雄教授プロフィール

1975年一橋大学商学部卒。同大学商学部教授、同大学院商学研究科長・商学部長、一橋大学副学長を歴任。
現 一橋大学CFO教育研究センター長。人的資本経営コンソーシアム座長。
・役職
日本IR学会会長、日本会計研究学会会長などを歴任。
経済産業省プロジェクト「持続的成長への競争力とインセンティブ~企業と投資家の望ましい関係構築~」では座長を務め、2014年に公表した報告書「伊藤レポート」は海外でも大きな反響を呼び、その後の日本のコーポレートガバナンス改革を牽引した。
東京証券取引所・企業価値向上表彰審査委員会座長、経済産業省・東京証券取引所「DX銘柄」評価委員長、日本取締役協会「ガバナンス・オブ・ザ・イヤー」選考委員会委員、経済産業省・SDGs経営/ESG投資研究会座長、持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会座長、人的資本経営の実現に向けた検討会座長、TCFDコンソーシアム会長、人的資本経営コンソーシアム会長 等
・社外取締役
三菱商事、東京海上ホールディングス、住友化学、セブン&アイホールディングスの社外取締役を歴任。

他にも統計学、生成AI、言語解析、組織改善コンサルタントなど様々な専門分野の方にご協力をいただいています。

よくあるご質問

Q システムを使えるのは、IR情報の開示が必要な上場企業だけですか?

A いいえ。投資家向けの情報開示だけではなく、社内報等で従業員との対話や、採用力強化のための社員分析などにも活用いただける、情報集約・調査・分析・出力機能を備えており、BIシステムとして活用いただけます。

Q 自社に非財務情報などのデータが無いけれど、開示はできますか?

A はい。covalでは「いま自社にある情報」の集約から行い、人的資本などに関する開示のために不足している情報は、調査テンプレートを活用することで定量化を図り可視化を行うため「できるところから開示」が行なえます。