
調べるだけで、満足していませんか?
調査は同じで、結果が違う。
新たな視点のエンゲージメント分析
既存のエンゲージメントデータで分析可能
Corporate Value向上を目指して
「エンゲージメント調査に取り組んできたけど、現状を把握できているのかわからない......」
今、人的資本の活用は急務の課題。一人ひとりが存分にパフォーマンスを発揮し、
組織を成長させるためには何をすればいいのかと、頭を悩ませている企業様は多いのではないでしょうか。
coval(コバル)は、これまでと全く違うアプローチで、組織の課題を分析するツール。
新たな調査は一切不要。すでにあるエンゲージメント調査データを用いることで、
「組織の今」と「本質的な課題」を、客観的な資料にまとめてご提示します。
既存のデータから、新たな未来を模索する。
組織の今を理解し、本質的な課題を見つけることで、
coval は、Corporate Value (企業価値)向上に取り組みます。
covalの特長
- 既存のエンゲージメントデータを活用して、より深く、多角的な分析が実現
covalでは、新たな調査は必要ありません。過去に実施したエンゲージメント調査のデータを活用して、組織の現状 をより深く、多角的な視点から分析します。追加で調査をしたい場合には、covalの調査機能を活用することも可能です。 - 様々なデータの掛け合わせることで課題の背景を把握し、資料作成に活用ができる
財務データ、働き方データ、人事領域データ、労務領域データなど、その他のデータと掛け合わせて分析することも可能。エンゲージメントデータ以外の指標を用いることで複眼的なアプローチを行い、課題の背景を詳細に把握することで、説得力のある資料が作成できます。 - 専門家が監修 & 経験者が開発する、独自の解析システム
独自のかけ合わせを核としたデータ解析ノウハウと解析システムを確立。フレームワークと分析は、伊藤邦雄教授が監修。開発においては大手企業で実績を積んだエンジニアが携わり、covalだからできる分析を実現します。
今、求められる
「人的資本」
との向き合い方
人的資本とは、個人が持つ知識やスキル、経験、健康、人格、才能などの経営資産のこと。
個々がパフォーマンスを存分に発揮し、組織が成長するためには、自社の人的資本の把握が不可欠です。
coval は、人的資本を新たなアプローチで分析することで、経営、そして戦略人事の可能性を広げます。
これからの人材戦略に求められるモデル3P5F(3つの視点と5つの要素)
covalを活用し、
戦略的な「次の一手」を
「従業員が感じていることも、組織の課題もわかっている。
それを解決するために十分な施策も行っている」
そう胸を張って言える役員や人事部は、はたしてどれだけいるのでしょうか。
2023年3月期より、人的資本の情報開示の義務化されました。
人的資本の活用、そして戦略人事の重要性が高まっている中で、
組織の本質的な課題を見つけ出すことは、競争力向上に直結します。
「ヒト」は、企業が持つ最大の資産。一人ひとりが存分にパフォーマンスを発揮しながら働くことが、
企業の生産性、そして企業価値を持続的に向上させていくと、私たちは考えています。
coval が取り組むのは、人的資本の本質的な「可視化」。
そして、そこから未来を描くこと。
既存の調査やツールだけではわからない、組織の今、課題、そして未来の可能性をご提示します。
こんな課題をお持ちではありませんか?
- エンゲージメント調査をしたけれど、どう活かせばいいかわからない
- 調査結果と現場で感じている状況に乖離がある
- 既存の調査結果では本質的な課題が見えてこない
- 資料作成に使える、定量的な分析データがほしい
- 施策を講じているはずなのに、エンゲージメントスコアに変化が見られない
「可視化→戦略策定→投資」の
サイクルで企業価値向上へ。
目標・指標(As is-To beギャップ)の定量把握・分析に継続的に取り組みながら、
可視化→戦略策定→投資のサイクルを実施していく。
TOPICS
「人的資本経営コンソーシアム」に参画しました「人的資本経営コンソーシアム」に
設立時会員として参画し、活動を開始いたしました。

1段目左から6番目より:西村康稔経済産業相、伊藤邦雄教授
「人的資本経営コンソーシアム」は、一橋大学CFO教育研究センター長伊藤邦雄氏をはじめとする計7名が発起人となり、人的資本経営の実践に関する先進事例の共有、企業間協力に向けた議論、効果的な情報開示の検討を行うことを目的として設立、2022年8月25日に設立総会が開催されました。同コンソーシアムには経済産業省および金融庁がオブザーバーとして参加しております。
お客様事例
人的資本コラム
よくあるご質問
- システムを使えるのは、IR情報の開示が必要な上場企業だけですか?
- いいえ。投資家向けの情報開示だけではなく、社内報等で従業員との対話や、採用力強化のための社員分析などにも活用いただける、情報集約・調査・分析・出力機能を備えており、BIシステムとして活用いただけます。
- 自社に非財務情報などのデータが無いけれど、開示はできますか?
- はい。covalでは「いま自社にある情報」の集約から行い、人的資本などに関する開示のために不足している情報は、調査テンプレートを活用することで定量化を図り可視化を行うため「できるところから開示」が行なえます。